世界情勢にも大影響!?中国発動画アプリ『TikTok(ティックトック)』の実態とは?

世界情勢にも大影響!?中国発動画アプリ『TikTok(ティックトック)』の実態とは?

2020.8.15

「TikTok」…。インターネットのおすすめ動画やアプリを開いている時に、よくあらわれる黒い画面に音符をかたどったポップアップ広告。

このロゴを一度は目にした人も多いのではないでしょうか。

[1] TikTokとは何?

このロゴの正体、素人でも自分のスマホで気軽に動画を投稿できるアプリとして近年飛躍的に伸びた、動画投稿サイト『TikTok(ティックトック)』です。

TikTokとは、中国SNS大手の北京字節跳動科技(ByteDance、バイトダンス)社が、開発運営しているモバイル向けショートビデオプラットフォーム。Youtubeのように今まである一定の動画時間や動画構成が作り手に求められた配信スタイルとは一線を画した、15秒ほどの短い動画で日常生活の貴重な瞬間や知識などを簡単に作成・編集・投稿できるアプリです。

他のSNSとの大きな違いは、『動画』に特化していること。TikTok独自のテンプレートがすでにあり、動画に関する音楽やネタを自分で用意する必要がないので、気軽に投稿することができます。

特別な技術もいらずに普段の日常生活をそのまますぐ世界に発信できる便利機能を持った、まさに万人向けのお手軽動画アプリと言えるでしょう。

このIT企業によるモバイルアプリTikTokの提供は2016年に始まり、翌年2017年には日本版がリリースされました。日本国内加入者は約950万人(2018年12月時点)、グローバル加入者は約8億人(2020年4月時点)※に達し、世界の名だたる大手SNSに準ずるすごい勢いとなっています。

(※参照 Most used social media platform | Statista

https://www.statista.com/statistics/272014/global-social-networks-ranked-by-number-of-users/

[2]Tik Tok 人気の背景

では一体、この中国のショート動画アプリTikTokがどうしてこんなに飛躍的に伸びたのか…。その謎に迫っていきましょう。

もともと、アプリ発祥の中国ではTikTokはすでに中国国内最大のユーザー数を獲得しており、アジア諸国ではこのTikTokを通じて多くのトレンドやインフルエンサーたちが生みだされていました。

では、TikTokが中心ユーザー層である10~20代の若者たちに手軽に作れる投稿動画として、どうしてこんなに人々の心を鷲づかみにしてきたのでしょうか。

その大きな魅力は、“普段のワタシを表現&発信できるコト”。感性の鋭い若年層が、日常生活で普段やっているようなことや、音楽に合わせて踊ったり歌ったりする“楽しさや感動を多くの人へ伝えて共感したい”“自分たちも有名人と同じような注目を浴びたい”と願う若者ならではの純粋な欲求が下支えしている背景があります。

この訴求は、TikTokユーザーが自ら投稿した動画を他の大手SNSへ共有したり、動画のURLをメッセージなどで共有することができるTikTokが持つ大きな特異な利便性も後押ししています。

[3] Tik Tok 特異の利便性

TikTokの特徴は、音楽に合わせ動画を撮影・加工機能で編集・投稿という優れた機能が付いている利便性です。このお手軽な機能を使い、学生達は学校の休み時間に気軽に投稿したりするなど、簡単にそして自由に自分たちの動画をTikTokへ配信することで今風の楽しみ方を見出しています。

つまり文字でなく動画を使い配信することで、従来のSNSとは違う視覚的に働きかける楽しみを共有することができます。このように友達と遊び感覚で気軽に瞬時に表現できることが、誰にでもできる新しい形のエンターテインメントとしてバイラル効果を生みだしていると言えるでしょう。

このTikTokのもう一つの“売り”が、「シェア機能」。TikTokで撮影した動画は、Facebook・インスタグラム・Twitter・LINE・Snapchat・Messengerなどの名だたる有名SNSに再投稿したり、TikTokの動画URLをメールやメッセージへ添付して送信をすることができます。

簡単に自分たちの投稿をシェアできるという現代ならではの利便性が、多くの人たちをとりこにしユーザー獲得へと結び付けていっているのでしょう。

このような万能さや利便性の高さを持ちながら、TikTokは有名なSNSインフルエンサーを起用したりして、ユーザーにさらなる動画投稿をも促していっているのです。

[4] Tik Tokの変遷

以前は若い世代層が中心だったこともあり、学校をモチーフにした動画配信や学生たちによる動画も多かったのですが、ここ最近は、家族やペット・スポーツや料理など趣味や特技を投稿する多種多様な関心を持つコンテンツユーザーも幅広く増えてきました。

投稿されるコンテンツやユーザー層の変遷の他にも、企業によるTikTok自体の活用の方向性も目覚ましい成長が見られているようです。

現在、TikTokは海外でもユーザー数が増加しており、単に自分の動画を娯楽や趣味目的で投稿するための動画配信プラットフォームとしてだけでなく、その投稿先につながる運用型広告プラットフォームとしての動きも目覚ましく、その“広告媒体”としての注目度が日に日に高くなってきています。

TikTokを運営するバイトダンスは、近年この広告配信プラットフォームを一新し、“TikTok Ads”としてリニューアルしたというニュースが流れました。TikTokというアプリがもつ特異な性格上、TikTokを含む多くのSNSアプリに動画広告を仕掛けることもでき、またTikTokならではのユーザー層へのターゲティング精度が高いという強みもあります。

つまり、TikTokを介することで多くのユーザーに情報を届けることができ、スマホという誰もがほぼ所有しているデジタル媒体に、最適化された小さい画面でダイレクトに情報をアピールできるので波及効果も高まるというわけです。

まさに、このTikTokが持つユーザーデーターの特徴を活かした高度なターゲティング戦略をしかけようとしているのですね。時代の変遷とともに、TikTokも自らのアプリが持つ特異な特徴を強みに、次世代への変遷を遂げようとしているのでしょう。

[5] Tik Tok 知っておきたいリスク

しかしながらこの利便性の高いTikTok、いい面ばかりをもつアプリとは限りらないのが現状です。特に、“シェアすること”において、私たちが多少気を付けなければならない点があります。

TikTokでシェアすることは前述した通りとても簡単で便利な機能なのですが、シェアした数はカウントできても、誰がどこのSNSアプリに自分の投稿をシェアしたのかということが確認できません。つまり、動画の投稿者からしたら、自分の動画(個人情報)がどういった経路で拡散しているのか分からないということです。この事実は意外と認知されてないようですが、利用する側が非常に気を付けていかなければならない点です。

簡単に投稿できるという気軽さから、つい私たちユーザーはお手軽に撮影・投稿してしまいがちですが、動画の撮影時に個人を特定できる場所や建物が勝手に映り込んでしまうかもしれないというリスクも十分に気を付けなければいけません。最近は、画像解析ソフトなどの技術も進化しているため、興味本位の単なる動画の投稿から個人情報が狙われる危険性もはらんでいるからです。

またTikTokはその機能上、投稿された動画を簡単に保存できます。自分が気に入った動画を簡単に保存できるのは便利な機能ですが、逆を言うと自分が投稿した動画が他の巨大SNSに流出・拡散された場合、投稿者の自身の許可なしに勝手に動画のプライバシーが意図しない所でさらされる危険性があるということです。一度、ネット上で拡散された動画は、100%完全に消去することがほぼ不可能ですし、時と場合によっては社会的に重大なリスクをかかえることもあるので、慎重な撮影や投稿を心がけていきたいものです。

というわけで、このTikTokがもつ二面性は表裏一体、利用する側のユーザーのモラルと賢さにもかかってくることになるでしょう。

[6]世界情勢とTik Tokとの関わり

さて、この人気アプリの最近の話題といえば、世界各国の“TikTok外し”です。

まず香港。今までSNSを自由に使えた環境の中で、中国政府による統制が始まったことで、検閲を恐れた香港市民の間でTikTokへの動画投稿を控える動きが広がったとのことでした。

このようにインド・香港などの国々が先んじてこのTikTokを禁止したとの影響を受け、とうとうオーストラリアやアメリカも禁止の検討を進めているとの声明を発表したという衝撃の報道が伝えられました。

アメリカで起きたことの発端は、TikTokを使用することで「個人情報が中国の巨大政権である中国共産党へ横流しになる」と、米政府高官がアメリカ国民に警告したことによります。その後、まさに最近の話になりますが2020年8月15日、情報漏えいの恐れを理由として、このTikTokのアメリカ国内での運営事業を90日以内に売却するように命じました。

そのアメリカの動きに乗じて、日本国内でもまた、TikTokの使用制限の動きが検討され始めているようです。

アメリカに関しては、単なる情報漏洩の問題だけでなく、以前から長期に渡る米中両国が織り成してきた政治的な対立や軋轢の影響もおそらくあったのではと予測されますが、これら禁止をしたまたは懸念している多くの国々が、TikTokを使用する上で、国の国家安全保障上の脅威をもたらすだろうと懸念していることによるのは明らかです。

一方で、アメリカと対極の力関係を持ちたい欧米諸国は、このTikTok外しに中立的な立場を取っています。おそらく英独仏の欧州三大経済国としては、欧州の長引く不調な経済的状況を支援・後押ししてくれる中国の巨大企業の影響力もあり、味方につけて彼ら欧州の国々に国益となる目算もあるからではないかと想像できるのも興味深いものです。

しかしながら、このようなSNSの1企業がもたらす力というのは、国家レベルの関係にもとても影響力がある事実を鑑みると、改めて民間の巨大企業が持つ力というものは過小評価できないということですよね。

提供する側のSNS企業の利益やセキュリティー、発信する側のユーザーのモラルや国家機関の防衛対策など、それぞれに慎重でセンシティブな関係性で絡み合った現代ならではの社会現象と言えるでしょう。

まとめ

TikTokはお手軽に自分の動画を投稿できる利便性や娯楽性の高さあるものの、同様に個人の情報漏洩や国家情報をも脅かす危機的な二面性をもっているということを、ユーザー自らがきちんと認識しながら利用していく必要があります。

この警告は全てのSNS利用に共通して言えることですが、つまりそのテクノロジーを有効活用するということは、「SNSがもたらす大きな影響を自ら認識し、併せて起こりうるかもしれないリスクをもコンロール・防衛していかなければならない」というユーザー自身の新たな課題を生み出すことでもあるのですね。

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